カテゴリー: ホームページ作成浜松Tips

導入経験も無ければ傍から聞く分には、 ベストプラクティスに合わせる為、業務改革迄実施するとは 随分乱暴な話に聞こえ、 企業体力を有さなければ見返りと比較しての コストパフォーマンスが成り立つか如何かは甚だ疑問ではないか常々思っている、 ERPとはEnterprise Resource Planningの、 知った当初は経営手法の一つとしてのERPと、 其れを実現する為のパッケージソフトのERPを混同すれば、 如何にも不可思議な印象を受けたものです。 上記コストパフォーマンスへの疑問に加え、 而も一旦導入したITシステムは可也のレガシー化が進む迄運用されることが多い様に思えば、 ERPを導入しなければ先進的企業にあらず的な風潮には聊か辟易もしました。
そんな個人的見解とは裏腹にERPビジネスがSIベンダの主業務として成り立って来たのは、 勿論、効果も当然のこと乍あったのでしょうが、 世のIT化が未だ黎明期にあったことにも起因すると思います。 また早い段階でIT化を推し進めたITに大した意識が高く尚且つ企業体力に優れた大企業も、 ドッグイヤーの斯界では当時の導入システムは最早使える代物ではなく 世代交代の端境期に乗じた面も考えられます。
コンセプト自体にはEA即ちEnterprise Architectureなる概念、 組織の高効率を実現すべき標準化的メソッドと同様、 大いに首肯せしめられますが、 悪く云えばベストプラクティスを有する企業の業務フローの パッケージソフトを通してのお仕着せとも取れるべく感じ居れば、 SAPの乗じて業績を伸ばした分だけ、企業側に標準化的問題があったことも、 身の回りを見渡せば、データ一つの行方が分からず大騒ぎをしているのを見るにつけ、 顧客の悩みを解消する提案は見事なビジネスモデルであったとも思えます。

japan.internet.comの2008年7月23日の記事の SAP ジャパン、中堅企業向け新 ERP 導入プログラムを提供開始 なるを拝見すれば、ERP提供企業の雄、SAPの日本法人が、 年商500億円未満の中堅企業を主な対象としている同社が今回の新規パッケージでは 其れ以下ということですから多分年商100億円程度の企業が見込まれているでしょう、 ターゲット企業を従来から大きく広げビジネスを展開するように方針転換したかに見えます。 短期間、低コストでの導入が可能と云う事ですが、 然に有らねば今回のターゲットには導入は難しく、 従来のビジネス展開と異なって見えれば、 飽くまで穿って見ればの話ですが、矢張り舵が切られたのでしょう。
大企業に比較すれば旨みの薄い中堅企業迄ターゲットユーザーとして守備範囲を広げたのは 既に見込める従来ターゲットには軒並み売り切ってしまった為、 需要の一巡での新規顧客開拓と云う、定番フレーズの適用が適当とも思えます。
確かに、良く云えば 大企業での余裕を持った予算活動の中で 既にバージョンを重ねれば導入フローにも改善の施され、 適合業務フローの増え、カスタマイズの必要も漸次減少すれば、 導入コストも下がり、中企業相手のビジネスでも利益を上げられるようになったのかも知れません。 上記従来より低コストでの提供が可能になった背景を有せば、 比較的、薄利多売とも思える状況を呈する展開をする必要が生じたとしても、 提供側企業の安定性には大きく寄与すると云うことなのでしょう。
提供側の状況が整いつつあるとすれば、 IT化は個人事業主と云えど最早避けては通れぬ道なれば、 孰れ小、零細企業にも其の狙いを定められる時期が遠からずやってくるのかもしれず、 商店街の店主が仕入れ先から税務申告、顧客管理迄を一本のパッケージを通し、 普通に実現する世にならぬとも限りません。

扠、折りしもITmediaの翌日の2008年7月24日の藤村能光による記事 “サムライUI”で経営を効率化　シャープが掲げる次なるIT戦略 にはシャープのITシステム推進センター副所長である端坊辰彦氏により 「いままでに導入してきたERPのことは忘れた」 と述べられていると同時に、全世界の基幹システムを総てSAP製に統合刷新する戦略が記されます。
少しく矛盾を感じられる記事内容で、シャープが如何したいのか判然しませんが、 有り体に云えばERPパッケージでは敵わないので、 上に乗っけるスキンで勝負すると云う戦略を高々とぶち上げていることになるでしょうか。 で、あるとすれば、シャープの事業ドメインとしては少し違和感を感じざるを得ませんが、 例えば当ブログ2008年7月19日のアーティクル オムニチュアサミットとWEBマーケティング でのオムニチュアの新製品「SiteCatalyst 14」に於いて

従来より定評のあった其のダッシュボードなるユーザーインターフェース部分に Ajaxをふんだんに取り入れたRIA即ちリッチアプリケーションインターフェースを用い、利用者へ優しいツールへと進化を遂げている

なる引用部の ダッシュボード と基本的コンセプトは異ならず、 シャープと云う所謂ハードウェアを主に扱うイメージのある企業体でさえ、 当該方向に向け進まざるを得ない時代状況、 即ちソフトウェアの時代を思わずには居られぬ処、 維新 が大好きな政治家同様、 侍 が大好きな商人も世には多けれども、如何かと思いますので サムライUI については避けられたが好かろうと存知ます。

先週末2008年7月18日に一月振り浜北へは四度目、総て累ねて数えれば八度目のブログ村へ参加するべく 浜北ときわ屋 さんにお邪魔すれば折りしも ダンディ☆和田 講師の レクチャー では当アーティクル主題なる GoogleMap の利用法が詳解されていました。
様々当該事項について説明のあり、 GoogleMap API利用のマッシュアップとして表示範囲内のRSSを取得出来る 「みんなでつくるブログマップ MAPPERS.JP β版」が大変興味深く、 近々ブログサービスに於いても RSS機能が何かしらの形で適用され得るのではないかと感じました。

受講したレクチャーを当ブログにも活かすべく、 様々チャレンジして見ましたが、 何分GoogleMapを扱うのは初めてで、API抔大まかな処も分明しなければなかなか敷居は高く、 思った通りには実装のならずして、 可能ならばRESTで上記βサービスより得られる情報を用いて、 任意の地域の動的お勧め情報マップを当ブログに実装しようとしましたが、 Ajaxでは外部ドメインとの通信に制約がある上、 利用システムに於いてはjavascriptに於いてもPHPに於いてもスクリプト関係ファイルは 同ドメイン内に設置のならぬ仕様とあって、 壁の当方スキルに比較して高く聳えれば、 結局思った実装には至りませんでした。
他にも折角配信されるRSS情報をJSONに変換して利用する抔、 様々手法は考えられると思いますが、今は今後の課題にし度思っています。

取り敢えずはGoogleMap上で当ブログのマスコットキャラクター はなまる に浜北ブログ村の開催される ときわ屋 さんの紹介をさせてみました。

複製ページは不可避に発生する場合も多く、 検索エンジンにペナルティの対象とは見做されないと云うのが大方の見解であると、 冒頭に記述されている記事は、Web担当者Forumの2008年6月23日の記事 複製コンテンツが本当に問題になるケース にて、其れは下記引用部

自分のサイトに多数の製品ページがあるとしよう。そして各ページの印刷用バージョンも用意していたとする。検索エンジンは検索結果に表示するページとして、印刷用のページを選ぶ可能性がある。

にて具体的に表現される部分ですが、検索エンジンの側からは明確なペナルティとしては課されないものの

検索順位が低いはずのページの方を検索結果に表示するのは、ある意味ペナルティのようなものだ。

と、実質ペナルティに近い状況と判じるのは大いに首肯出来る処、 更にペナルティに近く判り易いのは

自分のコンテンツを、サードパーティに共同配信した場合も、同じような事態が発生しかねない。この場合に生じる問題は、コンテンツの配信を受けているページの方が検索結果に現われ、配信元である自分のページが除外されてしまう可能性があるということだ。

抔、自社間ではなく、他社サイトの関係であるのは申すには及ばないでしょう。 此れを当稿のまとめ部分では 事実上のペナルティ と表現する如く、複製ページが不可避に発生すれば、 実質サイト運営者に取っては頭の痛い問題に違いありません。

上記自社にての実際の対処方法が下記

こうした事態を修正するには、印刷用ページに対するリンクにnofollow属性を適用すると同時に、印刷用ページにはnoindexを記述しておくことだ。

の如く記され、 普段はWEB製作者にさえ余り意識されない属性が登場して来ます。
nofollowとは はてなダイアリー＞キーワード＞nofollow で記される如く、 アンカー要素に記述すればリンク先にリンクジュースを流し込まないと云う、 Googleが提唱による属性です。
noindexとは ITpro＞キーワード＞NOINDEX で記される如く、 メタタグ部分に記述され、検索エンジンクローラーにインデックスへの登録を拒否する効力を持ちます。 此方は関係他社への強制は難しく思われます。

又nofollow属性については、 当ブログ2008年7月16日のアーティクル リストをリンクに変身させるjQuery にてご紹介の如く、javascriptにより、 クライアントサイドで動的にリンクを生成すれば、 或る程度回避が可能になるのも一方法に思います。

然し乍、記事にも記される如く、 明確に複製サイトに対してペナルティが課されるケースもあるようですので、 不可避的に発生してしまうと云えども、発生してから対処するのではなく、 事前に複製サイトが発生し難くなる様に、 サイト全体のアーキテクチャーを構成するべく検討を重ねることが最も重要であるでしょう。

衰えたとは云えまだまだ巨大な情報影響力を持つテレビ業界、 此の業界の大方の収益を支えるコマーシャルで近年屡見られる様になったのが 「続きはウェブで」の惹句の、狙いはカウチポテト族に向けたザッピング、クロスメディア戦略なのか、 効果の程はどれほどなるか、定量的分析には未だお目に掛ったことがないのが残念乍、 他に方法の見当たらない為かは知らず、手法は未だ停滞する処か、益々増えている様にも思えます。

CNET Japanの鳴海淳義に依る2008年7月17日の記事 「続きはウェブで」をより確実に--ヤフーと電通が新たな検索広告サービス開発 及びWeb担当者Forumの神野恵美氏に依る2008年7月17日の記事 ヤフーと電通がクロスメディア型の新広告サービス「Spot＆Search」を開発 に依れば電通及びヤフージャパンの共同開発に依るのが2008年7月17日に発表された 「続きはウェブで」の周知効果を更に確実たらしめんと目論む、 テレビCMと検索結果連動型バナー広告を一体化した広告サービス「Spot＆Search」にて、 ヤフージャパンでCM指定のキーワードを検索した場合のみ、 最上部に広告主任意のムービー抔が表示される仕組みとやら、 残念乍、胸の躍る思いのする新概念、と云う訳ではないようです。

「続きはウェブで」と高らかに謡い乍、其の実検索して見れば、 思い通りにコントロールの利かぬことこそに価値のある検索結果の其の為に、 広告主にテレビCMの如き時間の指定、チャンネルの指定をすれば目に見える結果を提示するもならず、 ならば最上部に強引に挿入してしまおうとは、 検索エンジンを提供する業者に取っては命取りとも成り兼ねない選択に思えます。 オーバーチュアでは今年になって、従来の入札金額による広告のリスティング順位が、 クリック率抔、広告と云えども人気度と表現されるべきか、 情報価値を持たぬは上位表示を許すまじなる改訂が実施された、 其の概念に反する様にも思えます。 検索エンジンに取っては短期的カンフル剤には成り得ても、 長期的にはデメリットの多く齎されるかに思える此の手法は、 故に広告代理店側、電通の強い要請に実現にしたのではとも思えてしまいます。
広告代理店の雄たる電通が、高額な報酬をSEO業者に払えども、払えども、 従来の様には顧客である広告主に説明の利く結果を示すことが出来ぬのは、 広範に知らしめたことにより、ネット特有のノイズを集めせしめたかにしても、 其れこそがネットのネットたる所以、其処にこそ存ず価値であり、 然れども従来の形態を良しとする同社が、業を煮やして 役に立たぬSEO業者、如何にもならぬネットの仕組みを飛び越す 本サービスをローンチさせたのではと、穿って見れば見えてしまいます。
然るに此処にこそ当ブログ2008年7月8日のアーティクルでも管見にて少しく考察した インターネットと既存メディアの関係についての少考 の如き状況、パラダイムシフトの狭間、端境期に、 舵を取りきれない巨大戦艦、老大国の藻掻き煩悶する様が見られると云えば云い過ぎでしょうか。

又極めて俗に落とし卑近な見方をすれば、 自らも利用するにしても他に見積もられるターゲットユーザーとしては、 煩雑な作業を避けた上で、金銭にものを云わせ手っ取り早く見せられる画面で 疎い経営陣の応諾を取り付けたい企業及び広告代理店のマーケティング担当者が疑い無く想定され、 そして其れは彼等に対して或る程度の成功を収めることが予想され、 此の意味からも電通とヤフージャパンの戦術は功を奏するとは思いますが、 戦略的にパラダイムシフトに棹差すものとは如何にも思えません。

上手くパラダイムシフトに乗らねば凋落は免れ得ぬ電通と、 日本では未だ安泰な検索ユーザーを有するとは云え、 本家を見れば此方も安閑とはしていられぬヤフージャパンとのコラボレーションの、 是非は時の流れに委ねられる外あらずして、 多少の注意を以て当サービスの経過を見たく考えます。

＠IT自分戦略研究所の落合和雄氏によるコラムの2008年7月17日付の 「プロジェクトはなぜ失敗するのか？」の第9回 納期優先のツケを後で払うことになる開発方法 ではQCT、即ちQ （Quality：品質）、C（Cost：費用）、T（Time：納期）の多くトレードオフ関係にある三者にて プロジェクトマネージャに依り、Tの納期のみ優先され勝ちである旨、述べられています。

世に大きくIT的話題を振りまいたのは2005年11月1日の東証システム落ちを此処では挙げたく、 「東証システムダウン」で検索 すれば様々ページ候補の挙げられる中で、 当件についてAll Aboutでの水谷 哲也氏に依る一連のコラム「企業のIT活用」に於ける2005年11月8日の 記事が詳しく、ページを繰れば3ページ目の 東京証券取引所システムダウンの真の原因とは？：3 に依れば当ブログの2008年6月9日のアーティクル 上流工程に於けるプログラミング能力の必要性 にある老害を暗示する記述も見られる中、

• ベテランSEが手薄だったのではないか
• スケジュールに余裕がなかったのではないか
• 複雑化・高度化するシステム

が項目立てられていますが、 納期的厳しさは孰れ挙げられるべき性質のものに思われ、 其れが何にも増し優先されるのは上記記事の性質上は プロジェクトマネージャの性向に帰されていますが、尚穿てば、 経営陣の納期厳守の厳命にあるかに考えます。
何やら「納期厳守」を開祖の箴言の如く唱える様に、 違和感を覚えたことが此の身にも少なからず有り、 最早幕末の幕閣の東照大権現の鎖国政策は絶対普遍であるが如き感じを受けた上で、 併し乍、上記の如き事がいざ起こった際、果たして厳命を当時の経営陣は責任を取っているのか、 寡聞にして彼等が当時の報酬の何割かを変換した抔は聞いたことがありません。
誰がツケを負うかと云えば、 先ずは顧客、上記例では責任の一端は帰されるべきものからなかなか属性を与え難いものの、 矢張り損害は被る上から東証に、そして東証の顧客株取引関係者、 そして折悪しく事態の発生した時点に現場にいるエンジニアが身を削ってフォローすることになるでしょう。 厳命を下した経営陣、例えば彼がサラリーマン社長であり、尚且つ一線から退けば、 経済的損失もストレス性胃酸過多も様々考えられる負担は一切ありません。

扠、改めて例えば決算や広報上の理由抔、 最重要に捉えられる納期の根拠は実は其れ程、 プライオリティの高いものでは無いのかも知れぬ様に主張のあれば、 一線から退く前の彼ならば額に青筋立て、痙攣し乍、鶏が如き悲鳴に近い怒鳴り声を上げるでしょうか。

此処に其の発売は社会現象迄引き起こす ドラゴンクエスト シリーズは、納期厳守のプロジェクトに真っ向から反旗を翻すが如き存在にも見えるは気の所為ならず、 何度もユーザーに怨嗟を含む嗚咽を漏れさせしむべく納期を引っ繰り返し乍、今尚、ゲーム業界に燦然と輝き、 シリーズ第1作発売より現役として、名実共にトップランナーとして走り続けています。
此の事実は納期と云うものの扱われ方に関して深い示唆を与える様に思います。

然し乍、矢張り納期は此の契約社会に於いては守られるべきもので、 納期より品質を重視すればより良い結果が得られるとは限らず、 此処で上げるは納期決定の困難を含め、納期と云うものの一筋縄では行かぬ、 それは大企業のトップ、更には仮令一国の元首だからといって恣意的にどうなるものでもない、 まるで株価、株相場の如き、最早自然現象、一生物かの如き、一面を見られるように思います。

当ブログ2008年7月17日のアーティクル WEB解析ツールによるオンラインビジネスの最適化 で言及したのはアーティクル内でご紹介したWEB解析ツールを提供する企業 オムニチュアによる本邦開催のユーザーカンファレンスにて、 当ブログの情報の読み取りが不正確にて実施予告なる記述でしたが、 実際此れなるは既に実施され、当該日は2008年5月20日にして、 オムニチュアサミット東京08 には当社による告知がなされており、 其れについての報告がWeb担当者Forumに冨岡晶氏の文責として2008年7月17日の記事 ウェブ解析は多様なデータ+人工知能的処理の“インテリジェンスマーケティング”の時代へ に掲載されていました。

オムニチュアの共同創業者CEOのジャシュ・ジェイムズ氏の基調講演での発言に

従来のマーケティングでは、マーケティング活動の効果測定と管理が非常に難しいから、効率化が図れなかった。ただ、それはウェブが出てくる前のことで、いまではマーケティング活動の幅が急速に広がっている

なる部分のあったとのことで、 其れ故にこそ同社の急激な成長があったのであれば、 最早WEBはマーケティング活動に取って欠かすべからざるファクターであるように考えられ、 オムニチュアの目指す

一般的なサービスを初め、Eメールマーケティング、サーチマーケティング、CRM/SFA、コンテンツ管理、プラットフォーム、ディスプレイ広告、サイト分析、ユーザー体験、サイト内検索などのあらゆるウェブ関連のサービスでの分析を行いながら人工知能的な処理を使うことで、“インテリジェンスマーケティング”が行えるというのがオムニチュアの未来イメージだ。可能なる限りデータに基づき自動的に顧客対応を行うことが、同社の最終的な指向なのだ。

はオムニチュアならぬ吾人の施行能わざる処にしても、 現時点で統合されたオンラインマーケティング情報が、 各事業体に切実に必要とされているのであろうと思われます。

同社主要製品の新バージョンとして登場の「SiteCatalyst 14」についても、 様々強力な新機能、グレードアップ機能が語られますが、 其の興味深きは従来より定評のあった其のダッシュボードなるユーザーインターフェース部分に Ajaxをふんだんに取り入れたRIA即ちリッチアプリケーションインターフェースを用い、 利用者へ優しいツールへと進化を遂げていることにて、 どの様にツールが複雑且つ強力な機能を持とうとも、 利用者が其れを使い熟し、デザインの詳細部から果ては経営意思決定に迄、 活用出来なければ意味がなければ、此れは正しく正常進化であると捉えられます。

コンファレンスでは実際にオムニチュア製品を活用し、実績を上げている企業による特別講演もあったとのことで、 出席者には大変実り深い会合になったであろうことは、 稿の纏めとして

単にオムニチュア（あるいはSiteCatalystという製品）という企業のイベントに留まらず「ウェブ解析はどうあるべきか」「何が顧客との関係で大切なのか」「ウェブマーケティングはどこまで広がるのか」など、さまざまなテーゼについて、深い「気づき」が満載の講演だった。

とされていることからも窺えます。

Web担当者Forumには2008年7月17日同日の記事に神野恵美氏の文責として オムニチュアの「SiteCatalyst」がYahoo! ショッピングに導入開始 なるニュース記事の掲載されれば、 同社の勢いは暫らくは已みそうにありません。

ジャシュ・ジェイムズ氏は日本での在住経験もあり、 30分以上の基調講演を日本語で而も大変流暢にジョーク抔も交えて、とあっては、 日本人が英語でスピーチをする比ではないと思われれば、 親しみを感じさせられると共に、大変に驚きもし、敬意さえ覚えさせられました。

ホームページを運営するに当たっては大抵が被リンクを求むるのは、 小は日記と称するものの自己を顕示せんとす本能的なるものから、 大は企業に於いてのビジネス上の要請迄あれど、 此れが又簡単には得られるものにあらずして、 当ブログ2008年4月18日のアーティクル link buying（有料リンク、リンク売買） にもある様に、金銭にものを云わせリンクを売買して其処にはページランク抔を根拠とした相場迄成立する始末は、 なかなか悩ましき世相を物語るものに思います。

此のLink Buyingに対し、金銭を介入させずして同様の目的を達せんとす方法が、 今回ご紹介のLink Bait（リンクベイト）なるは、先ず2007年5月29日に公開された Link Bait is the New Reciprocal Link を訳した 新しい相互リンクのかたち―リンクベイト― を参照すれば、本邦巷間流布する「釣り」に相当するのではないかと思われます。

当ブログの参照先としてはお馴染みのWeb担当者Forumに 2008年7月11付で柏木恵子氏の取材及び文責で掲載されたのは 「注目企業のネットビジネス戦略」 シリーズの2008年7月11日の記事 オムニチュア株式会社 ウェブ解析ツールを中心にオンラインビジネスの最適化プラットフォームを提供 にてアクセス解析ツールとしては有名処の SiteCatalyst（サイトカタリスト） を扱う オムニチュアの日本法人 の代表である尾辻マーカス氏のインタビューについて纏められており、 同社の設立経緯、概要及び日本での現状、具体事例、 及びアクセス解析のマーケティングに於ける活用方法抔が述べられ、 有効な参照記事になっているかに思います。

広くWEBサイトへの予算についての問い掛けを氏に為していますが、 最早問題は其処にはあらぬかに思われ、是非アクセス解析、WEB解析ツールへの予算投入に焦点を絞って欲しく思うも

オンラインマーケティング、特にウェブ解析という分野はまだできたばかりなので、大学で教えてもらえるわけでもありません。技術としてあまりにも急激に確立して、ほとんど誰も知らないような状況から1～2年で、誰も彼もが必死で取り組まなければならないものになってしまったわけです。だから実際にできる人というのが本当に少ない。これは日本も米国も同じです。

と引用部に語られる様に、未だ本邦のみならずなかなかアクセス解析たるものの重要性が認識されおらず、 インタビューは広範に訴求する必要上、已矣哉とも思います。

アクセス解析及びWEBマーケティングは其の適用範囲は 業種に於いては巷間流布するECサイトのみならず、 メディア企業、金融業が挙げられれば、 更に広くスコープは適用され得るべきにてあり、 また規模に於いてもオムニチュアに於いては大手から中規模がターゲットユーザーとして挙げられるものの、 小規模にても其の有効性に言及されています。
大手に於いては舵を切る重さからなかなか方向転換の利かない体制も、 小規模にては小回りの利き、 アクセス解析から得られたデータを即時、当該社WEBサイトに適用可能と云う部分に於いて、 充分大手に対応し得る現状さえ読み取れます。

オムニチュアではユーザーカンファレンスの日本で開催するとあれば、 此れはオムニチュアユーザーのみならず、広く本邦IT界、オンラインビジネス業界啓蒙の嚆矢ともなり、 今後益々此れ等アクセス解析に関する技術、知識の広い普及が予想され、 活用する者、せざる者の二者間の格差が広がるかに考えられます。