自社ホームページの見え方の監視サービス~Keynote Systems

監視カメライメージ インターネットで光やADSL、CATVなどブロードバンドの仕組みが広がる 所謂ナローバンド、即ちアナログモデムやISDN回線の時代は 画面に写真一つが表示されるにしても、 それこそジリ…ジリ…と僅かずつ表示されるのを待たされたものでした。 その時代には画像を軽くしたり、 ホームページの記述言語であるHTMLの書き方を工夫する必要がありました。 しかしブロードバンドの時代に移ってからは そのような努力は地道だからこそか、あまり聞く事もなくなりました。 このまま運営、提供側は工夫することなく ホームページのデータを肥大させていって良いかと言えば、 どうもそうは問屋が卸してはくれないようです。

今ではブログでも動画を貼ることは珍しくなくなりました。 インターネットサービスは動画に代表されるリッチなコンテンツで 私達を便利にしたり楽しませたりしてくれるようになりましたが、 その裏では非同期に大量のデータが遣り取りされています。 これに悲鳴を上げだしたのが携帯キャリアであり、 2011年8月16日には本ブログでも auの300万パケット制限とWiMAXのポリシー という記事で話題にしました。 これは本年2011年がスマートフォン元年であると言われるように、 スマートフォンの普及が大幅な増大をしたことに因ります。 携帯キャリアがスマートフォンのパソコン並みのデータの遣り取りに 自前ネットワークがパンクし掛けているということになります。 このようなパンク寸前の回線を通してホームページ利用者に見て貰う状況では 提供する側としても油断はしていられない事態となります。 余りに表示状況が悪ければ一旦ブロードバンドの速やかな表示に馴れた利用者は 許してくれず自社サイト離れを招くからです。 そこで登場するのが…

スポンサーリンク

Keynote Systems 社であり、一旦は撤退した同社の日本再上陸の詳細を報じているのが、 アットマーク・アイティの2011年9月22日のニュース 各都市・キャリアごとに、iPhone端末も実回線と実機で計測 Googleも使う監視サービス、Keynote Systemsが日本再上陸 です。

ニュース記事内に於いて同社 ワールドワイドセールス&サービス担当の上級副社長 ジェフ・クラッツ(Jeff Kraatz)氏の インタビューに答える処に依れば同社のサービスを提供するに クラウド の一形態である SaaS を用いており、 世界257カ所、アジア18カ所の観測用拠点(ステーションと称す)から、 Webサイトやアプリの監視や、パフォーマンス計測を行って、 そのデータをWebブラウザから閲覧可能とします。 このサービスを利用すればパソコン画面の前にいながらにして 世界中から自社ホームページがどのように見えているかが一目瞭然となるという寸法です。

これを考えるに例えば自分が同社顧客の一企業である Google であったらと仮定してみます。 YouTube(ユーチューブ)と言う世界最大の動画配信サイトを運営していますから、 動画が途中で飛んだり切れたりすることなく配信されているか如何か気になる処でしょう。 ここに於いて YouTube は世界に向け展開しているグローバルなサービスです。 しかしなかなか世界中のユーザーがどのように見えているかを把握する仕組みを整えるのは 如何に Google と言えども憖っかなことではないことは想像に難くないでしょう。 この市場を Keynote Systems社は睨んでいる訳ですね。 同社は事業運営にあたり実に重要な 検証 を主要業務に据えているのです。

利用者が閲覧する際の様々な環境、状況、機器を用意し、 即ち、ますます重要となりつつあるスマートフォンユーザーが 自社ホームページを閲覧するに不満を抱くような状況がないかが把握出来ることになります。 同社の日本への再度の進出も2011年がスマートフォン元年であることを 踏まえてのことであることがインタビューから読み取れます。

同社の擁する企業ユーザー数は欧米を中心に2800、 日本国内では100以下ということですが、 企業事例として挙げられるのが Google であり eBay であることから 比較的小規模な事業主には関わりがないかも知れません。 しかしホームページを運営するに当たっては、 インタビューに eBay の例が挙げられる様に特にネットショップでは、 等閑にして良い事案でないことは確かです。 検証無き運営は衰退しか齎しません。 大手はこの検証についても手を打っていることを頭の片隅にでも置いておく必要があるでしょう。 このサービスは例え必要としない規模の企業に於いても、 施策に対する検証の重要さについて警鐘を鳴らしてくれてもいると考えます。 勿論、世界を相手にWebサービスを展開したいと考える企業には 同社を利用するしないに関わらず必須考慮事項であることは言う迄もありません。

スポンサーリンク